主な役割として、価格変動のヘッジ機能と商品価格の調整機能がある。 ヘッジとは、商品の現物取引を行っている者が、将来の価格変動によって損失を被らないように保険を掛ける機能である。具体的には、アルミニウムを10,000トン輸入した商社があり、船で輸送して日本に到着するまでに1箇月かかるとする。仮に1箇月の間にアルミニウムの価格が1kgあたり10円下がったとすると、商社は1億円の損失を出すことになる。このような場合、商品先物取引を利用して10,000トン分のアルミニウムを売っておけば値下がりによって利益が出るので、現物の損失と相殺することが出来る。 価格調整機能とは、商品先物取引では、公開の市場で多数の参加者が競り合うことで価格が決定されるので、理論上、その時点での最も公正な価格が決められることを指す。また、先物価格を指標として生産者が生産調整を行うことがあるため、将来価格が高い場合は、生産量が増えて結果的に価格が下がり、将来価格が低い場合は、逆の現象が生じる。このため、商品価格の乱高下が減り、価格の安定化をもたらすと考えられている。ただし、仕手やファンド等の介入で価格が、ある程度乱高下する場合もある。銀相場におけるハント兄弟の買い占めが世界的な事象として知られてるが、結局、彼らは暴落で大損失を被ることになる。 商品先物取引を金融商品として見た場合、少額の現金のみで取引できる「証拠金取引」であるため、レバレッジ効果によって利益・損失とともに莫大になりやすい。 歴史 1730年に江戸幕府が、大阪堂島米会所に対し米の先物取引を許可したのが、日本での商品先物取引の始まりである（今で言う先渡し契約を伴わない、先物取引でのデリバティブ取引の一種）。これ以前にも、1568年に開設されたロンドン（イギリス）の取引所や1531年に開設されたアントウェルペン（ベルギー）の取引所があったが、先渡し契約の無い近代的な商品先物取引の嚆矢は上記の堂島米会所といわれている。当時は現物の米の代わりとして売買契約数を記した書付けを帳合米取引の会所に持ち合って交換し、期日に突き合せて決済していた。現在でも先物取引の契約数を「枚」と呼ぶなどその名残が残っている。 詳細は堂島米会所を参照 堂島米会所は、米を取引対象としていたので、当然、商品（現物取引）市場であるが、当時の日本で米は貨幣的な役割を果たしていたこと、金本位制と銀本位制が混在していたことから、米を仲立ちとして金と銀の交換レートが実質的に決定されるという役割も持っていた。このことから、商品としての米よりも流通貨幣としての米の側面が強く、実質的には商品市場というよりも為替（金融取引）市場として機能していたと分析する研究者もいる。 しかし、米の先物取引は第二次世界大戦に伴う米流通の統制に伴い1939年廃止された。終戦後の商品取引所公布を受け、1950年大阪化学繊維取引所（現在の中部大阪商品取引所）を皮切りに商品先物取引が再開されたものの、国の農業政策として米の価格統制が行われたため米の先物取引は2008年12月時点でいまだ実現していない。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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